CO2で地球温暖化の嘘【その1】パリ協定の欺瞞、原発増える不思議な世界

こんにちは、ロディです。

 

地球温暖化、よく聞くようになってからもう20年くらいは経つでしょうか?

 

1997年、温暖化防止のための国際会議が京都で開かれ、二酸化炭素(CO2)を主とした温室効果ガスの抑制を決議した【京都議定書】により、各国の削減目標が示され、日本もこれをもとに二酸化炭素削減排出運動が展開されておりますが、その後、アメリカやカナダが抜け、中国やインドは途上国ということで、二酸化炭素の排出削減枠には入りませんでした。

 

その後、パリ協定では2020年以降、全ての国々が参加し、世界の平均気温を産業革命から2℃未満、出来れば1.5℃に抑え、21世紀末には、温室効果ガスの排出を実質ゼロにすると日本を含め世界147ヵ国が締結しています。

 

そのパリ協定からアメリカのトランプ大統領は離脱することを表明しました。

その後、ブリュッセルの首脳会議でEU欧州連合と中国が協力して、温暖化対策を牽引していくことを世界にアピール

 

と、まあここまでは、アメリカが無責任な大国、中国とEUが責任ある大国としてイメージアップを図り、各国の思惑が入り乱れておりますが、日本も2030年に26%の削減目標となり、これから益々、新聞、テレビが騒ぎ出すことでしょう。

 

…しかし、これ各国守れますかね?

 

日本やEUはこれまでも真面目にやってますが、さらに削減となると…

パリ協定を離脱したアメリカはどうか?

到底無理なことを分かっているので、離脱したと言えます。

アメリカの力があれば、世界を敵に回してもNOと言える立場にあり、

他の国は、とてもNOと言える立場にないとも。

 

世界第2位の温室効果ガス排出量の国で、あの広い国土に3億人が住み、国民のほとんどが車で移動しています。

エネルギー消費量も桁違いw

国民1人辺り日本人の約2倍使っていますからw

発電に関しても、今アメリカは、原子力が20%弱、あとは石炭、石油、天然ガスが70%弱、再生可能エネルギーは10%ちょっと、アメリカと言えどもう原発は増えません。

 

ではさらに再生可能エネルギーを増やす?

太陽光、風力、水力、とてもじゃないけどこれらでは、アメリカ全土をカバーすることは出来ません。

 

それ以外にも家庭での暖房や自家発電、トラックやバス、ディーゼル機関車、飛行機、船舶、軍事とどう考えても2020年から始めて21世紀末でほぼゼロは不可能でしょう。

 

アメリカが本当に進めようと思えば、相当な痛みを負うことになると思います。

経済発展が止まるどころか、エネルギー削減分減退し、大不況に陥り、暴動も起きることでしょう。

エネルギーは経済活動に必要不可欠なもので、それを抑えるとなると必ずGDP国内総生産)が下がります。

 

アメリカ国民皆で、痛みを分かち合って、不便を共有し合って、たとえ仕事がなくなっても、世界の未来の為に頑張りましょう!

って日本人みたいにはいきませんよw

 

個人が武装する権利として銃所有が認められている国です。

きれいごとは通用しません。

 

日本で、これまで中国やアジアに工場が移り、不況が長引き、給与水準が上がらなかったのは、CO2削減目標を頑なに守ったことも主な原因です。

2020年から更に26%削減するとなると相当な痛みが伴われることが予想されます。

 

残された可能性のひとつとして【核融合発電】がありますが、まだ実験段階の入り口程度、国際協力で進めている【イーター】もプラズマの温度を上げる途中段階、試験運転開始は2035年頃、実用化(商用発電)は2040年頃、あくまで目標です。

 

核融合は世界を変える革新技術なり得るでしょうが、それは実用化されてからの話です。

 

開発するのは、アメリカが一番早いとは思いますが、今現在は発表されているロッキードマーチン社で、100メガワット級小型核融合炉完成が2024年目標、原発1基の約10分の1程度の発電量、トラックに積み込めるサイズと言うから、凄い技術ですが軍事目的がメインでしょうね。

 

当面、化石燃料の発電コストに見合うとも思えませんし。

 

普通に考えれば、GDPを落とさず削減することは絶対に無理です、余程の技術革新が無いと解決しません。

その技術革新は、まだまだ未来の話です。

 

それでも、やろう!

と、どうせ出来ないからと嘘をつくのは簡単ですが、そもそもアメリカは【京都議定書】も守ってませんからねw

 

パリ協定には未達の罰則規定もないので、取り合えず【批准】する手もありましたが、思い切って離脱の道を選びました。

 

トランプ大統領は、石炭産業復興に力を入れるために離脱したとか言っているメディアもありますが、ある意味、本音のところでしょう。

 

ビジネスマンなら、電力は、温暖化問題が関係なければ一番安く電気を作れる【石炭火力】に力を入れるでしょうから。

 

中国も今だ石炭火力に70%頼っています。

 

 それを2005年基準で2030年までにGDP比60~65%削減

 

今後中国は、原発を今稼働中の20基程度から、将来270基以上に増やす計画で、中には海上原発なる計画も20基ほどあり、原発ラッシュに沸いています。

 

さらに2050年には4億キロワット分の原発建設の話もあり、それは原発400基分に相当する電力量で、今、世界のすべての原発を合わせても3億8800万キロワット、中国政府は【原子力を将来の発達分野】と位置付け、強力に推し進めている訳です。

 

中国は、アメリカをも追い抜こうとする原油輸入量と深刻な大気汚染から、原子力にシフトしたと思われますが、今後はパリ協定のために温室効果ガス削減を目的に進めたと言い張るでしょう。

 

パリ協定からみる世界では、これは今の技術で中国が取り入れられる有力な解決方法であり、温室効果ガスを削減する正しい道【悪魔の選択】の一つとも言えます。

 

数値上は、温室効果ガスを大幅に削減できますから、仮に原発事故が起きる可能性を増やし、また実際に事故が起きたとしても、目標を守るために必要だと正当化されそうです。

 

もう、進むも地獄、戻るも地獄の選択にしか感じませんが…

 

そう言えば、日本の原発が稼働するたびに、反対!反対!と騒ぐ反原発の【朝日新聞】ですが、なぜだか中国の原発には沈黙ですw

 

これが噂の【報道しない自由】と言うやつでしょうか?w

 

いつもの【反原発の雄弁】を中国にも期待しますがw

 

ぜったいに言わねえよなコイツら(爆)

 

ホント、朝日のバイアスのかかり具合が良く分かります(笑)

 

まだまだ書き足りないとこもありますが、本当にこれでも離脱を決めたトランプ大統領は間違っている。

温室効果ガスを削減することが絶対に正しい】と言えるのでしょうか?

 

何だか世の中の温暖化一辺倒な雰囲気が、今一腑に落ちない、ロディでした。

 

次回【その2】は、地球温暖化の現状を視点に書いていこうと思います。

 

【電気自動車EV】が思ったほど普及しない、嘘、欺瞞の不思議な世界

こんにちは、ロディです。

 

ロディは、大の車好きを自負していますが、今の電気自動車(EV)なるものに興味を持ったことがありません。

いえ、決して、ガソリンの匂いとオイルの焼けた香りが好きな、極めてハードボイルドなタイプでもありませんw

 

本質的に今の電気自動車(EV)が良いものと思えないから、何も興味を示さない訳で、本当に効率の良い素晴らしいものなら、直感的に気に入るはずです。

本来、人間とはそう言うもので、良いものは経験や直感から何となく分かったりするものです。

特に日本人は、その良いものを感じ取る感覚が鋭く、海外でベストセラーになるような車でも、国内では全く売れなかったりします。

 

そこで、現在国内でのEV保有台数を調べてみました。

2010年から三菱、日産と相次いでEVが発売開始されましたが、2016年度で62,000台、毎年12,000台くらい増えているので、2017年度で推定75,000台程度でしょうか、販売後7年でこの台数です。

これだけ開発費を掛け、あらゆる宣伝をし、国が補助金まで出して、この台数では、メーカーは利益どころか相当なマイナスではないかと思います。

 

ディーゼルで話題になったマツダCX-5では、2012年の発売から、2017年モデルチェンジするまでの約5年間に国内だけで150,000台以上売っています。

CX-5は、国内でクリーンディーゼルが評価、認知され、マツダでは久々の大ベストセラーになった訳ですが、ロディの知り合いも何人か乗っていますし、試乗もしたことがあります。

昔のディーゼルの煩い、臭い、遅いの3重苦が全てクリアーされ、ガソリンエンジンと比べても、大変優れたエンジンとなっています。

 

ガソリンエンジンCX-5に乗ると、少し印象が薄れ、まあ他のメーカーと比べてどうかな?って考えてしまいますが、ディーゼルに関しては、比較対象がない、直感的にこれは凄い!燃費はどう?高速での巡行は?加速は?静粛性は?って、次々興味が湧いてきたものですw

 

その結果、CX-5マツダ久々の大ベストセラーカーになり、日本カーオブザイヤーも受賞、世界でも販売台数を伸ばし、優れた自動車と言うものは世の中から認められ、内燃機関の進化もまだまだ可能なのだなって感動したものです。

 

まあ、これはCX-5を称賛するお題ではありませんので…(笑)

 

電気自動車(EV)の日産リーフ三菱アイミーブも決して悪い車ではないと思いますが、EVとして素直に良い車だな~!、欲しいな!って気にならないのも事実です。

その後BMWからi3などのEVが出たりしましたが、ロディ的には、全く興味が湧きません。

 

なぜ、EV自体に興味が湧かないのかと言うと、多分、必然性、必要性の問題だと思います。

 

では、EVがなぜ必要か?

 

ゼロエミッションで、CO2を出さないので環境に云々…

とにかく低炭素社会では、CO2が…

 

だから不便でも高くても環境問題の為に乗るのが正しい?

 

 その前に、まず「CO2」って毒か何かでしたっけ?

 

いえ、CO2出さないって言っても、発電所化石燃料燃やして電気を作っているので、結局はCO2出してるじゃない!

って、レベルの低いことを言うつもりではありません。

 

ただ、今のCO2削減、低炭素社会なるものに疑問を抱いているだけで…

 

 

去年2016年にNASAから、こんな発表がありました。

 

「過去35年間で地球の緑化が進んでいる、新しく増えた緑地はアメリカ合衆国の面積に匹敵する」

 

アメリカは世界第3位の面積の国で、日本は第60位

アメリカの面積は、日本の約25倍です。

日本を東京ドームに換算すると、約800万個分の面積ですw

アメリカは日本の約25倍なので、東京ドーム約2億個分の面積ですね(笑)

 

あれ?地球って砂漠化が進んでたんじゃないの?

 いや、多分、森林伐採反対派が騒いだので、木が増えたのだろうw

セブンイレブンの割りばしも竹に変わったから(笑)

 

まあ、冗談はさておき、その理由は、世界中で植林をした結果ではなく、環境問題に取り組んだからでも、もちろん、EVが増えたからでもありません。

 

「観測された緑化の70%は、二酸化炭素の増加により説明できる」 

「それに、化石燃料を燃焼したことで排出される酸化窒素により作り出される窒素も緑化に10%近く寄与する。」

 

緑化の理由の80%が化石燃料を燃焼したことに寄与しています。

それは、植物が育つ仕組みを考えれば単純に分かりますよね。

 

いえ、決してEVがダメと言う気はありませんし、今後、相当高性能なバッテリー等が開発されれば、むしろEVが一大勢力になると思っています。

 

ロディも、これまでの自動車のデザインを超越する、内燃機関を使った自動車を凌駕する車は、必ずEVから生まれると思っていますから、人一倍期待をしている一人です。

 

全自動運転も含めて、電気デバイスが更に進化すれば、世の中から交通事故を無くすことも可能ですし、その未来ももう見えて来ています。

その世界では、内燃機関でなく、もっと優れた、今現在では考えられないようなEVが中心になっていることでしょう。

そう、SFアニメやSF映画の未来の世界のようにね。

 

でも、EVは、CO2を出さないから環境に良いとか、地球温暖化対策になるとか、いかにも植物に良い、木や緑に優しい、だから人に優しい、などの「嘘」「欺瞞」はいけません。

 

これからEVは、人を幸せにするために進化するのであって、人の生活を制限するものであっては、何の意味もありません。

石油、石炭、天然ガスを使った発電も人々の生活を豊かにするために、今現在の人間に与えられた知恵であり、必然です。

それを証拠に、今、地球上で植物がどんどん増え、世界中が緑化されています。

 

多分、18世紀半ばから起こった産業革命以来、世界中の人々が豊かに便利になった裏で、実はずっと緑化は進んでいるとロディは考えています。

 

でも、地球温暖化がー!異常気象がー!

その話は、また今度することにしましょうw

まだまだ、楽しい話が沢山ありますので(笑)

 

色々言いましたけど、ものごとを単純に純粋に考えると答えは出ますよね。

でも、頭の良い人ほど複雑に考えがちですw

 

むろん、世の中は効率だけを求めていく訳にも行きませんし、国が主導して技術発展に寄与する政策をとる必要性もあります。

今後のアメリカでのZEV規制(トランプ大統領がどうするか分かりませんが)、欧州のCO2規制などがそうで、自動車メーカー各社は、EVを一定数作る必要性から、EVは更なる発展をして行くことでしょう。

 

環境問題とエネルギー問題は、政治的にも複雑に絡み合って、何が正しくて、何が間違っていると、誰も声を大にして言えない状況になっています。

 反対派はギャーギャー騒いでますが、まあ、彼らはイデオロギーと利権の問題ですから(笑)

 

 複雑に絡み合った環境問題が、少しずつでも正しい方向に進んで行くことを日々願っているロディでした。

 

 

日本の借金【1000兆円】ホントかよ?の不思議な世界

こんにちは、ロディです。

 

ブログちょっとリニューアルしましたw

 

これまでは、身近に起こったことを中心に書いていましたが、今度は少し範囲を広げて、日本国内とどまらず海外、果ては宇宙までw、ロディが気になるニュースや事柄をロディ目線で独断と偏見を交えて解説、ぶった切って行こうかと思います(笑)

 

第一弾は、日本の借金【1000兆円】ホントかよ?の不思議な世界です!

 

よくマスメディアが、日本の借金1000兆円を突破!国民一人当たり800万円以上の負債、日本は将来的に破綻する!子供たちにツケを回さないようにするには、段階的に消費税を20%以上にしなくてはならない、だから増税は正しい!

 

と、世の中の不安を煽り、国民に日本はダメだとマイナスイメージを植え付けるのは、特にNHK朝日新聞を中心としたマスゴミの常套手段ではありますが、この日本の借金も意図的に湾曲報道されています。

 

まず、日本の借金って?いや国は借金出来ませんよ、それ日本政府の借金では?

政府の借金と聞いたら、最終的に国民が負担する気分になりますか?

話を「政府の借金」から意図的に「国の借金」に挿げ替えて、何となく最終的に国民が負担しなければいけないような、増税やむなしと言う空気を作っています。

おかしいことに、政治的な面では、安保法制や共謀罪方案ではマスメディアは右や左に(主に左に)分かれますが、こと消費税に関しては一貫して、増税賛成です。

朝日から、日経、読売、産経、ぜーんぶ(笑)

 

まあ多分、御用経済学者か偽エコノミスト財務省のレクチャーで経済記者も記事を書いているのだろうけど、消費増税後は、新聞は軽減税率の対象と言う【特権】を手にしています。

 

【特権】はい、そう言うことです(笑)

 

そもそも1000兆円の借金を返済しなければならないと言うが、じゃあ誰が誰に返済するの? 

日本国債は日銀が4割程度持っており、残りは国内の金融機関ほかに償還すると言う形になります。

国内の銀行は、国債がなくなると大切な収入源がなくなります。

銀行にお金が帰ってきても、資産の増減がある訳ではありませんよね、収入源が減るだけです。

日銀は、政府の子会社です。借金を返しても返さなくても、親会社と子会社がお金を回してるだけなので、バランスシート上、何も変わりません。

金利分が減るじゃないかー!、と言っても、子会社なので、連結決算すれば結局は一緒です。

 

日本政府の金融資産は、570兆円、対外純資産(海外資産)は360兆円、合わせて資産900兆円、まあ本当の借金は、200兆無い位だと。

しかも、本来、借金の返済は必要ありませんからね、全てのロジックは、【1000兆円の借金を返さないといけない!】から始まっています。

 

政府でも企業でも、バランスシートとはそう言う物です。

 

企業が全て借金を清算する必要があるときは、商売をやめる時です。

日本が日本をやめる時、その論点が必要になるかも知れませんがw

もし借金を返さなくてよい企業があれば、それは無敵です(笑)

 

負債と資産を合わせて、プラスなら純資産、マイナスなら債務超過、企業はそれでお金が無くなれば潰れますが、お金を借り続けることが出来れば、理論上潰れません。

企業「国はいいよなお金作れて…」 

 

そう、日本政府には通貨発行権があります。

 

でも、ギリシャが破綻しましたよ?

いえ、ギリシャはEU加盟国なので、ユーロ通貨発行権はありません、EUに入っていなければ、以前のドラクマを一時大量発行してしのいだでしょうね。

通貨を大量発行すれば、ドラクマの価値は下がるので、それで観光客が来やすくなり、いずれ財政再建に繋がります。

本来、国が危なくなれば、状況に応じて、通貨を大量発行することで、通貨価値を切り下げ、財政再建に繋げることが出来るのは、国の持つ権利ですからね。

ギリシャ破綻は、EUに入ったことで起こった災難です。

 

じゃあ、ユーロでどこが得をしているの?

それは、ドイツの一人勝ちです。

そう、日本のマスメディアが大好きなドイツですねw 

 

ドイツの旧マルクは、EUが無ければ現在相当なマルク高になっていて、輸出産業が大打撃を受けていたでしょうが、EUが出来た為、ドイツの経済力に対して、ユーロが低値安定で、EUは今やドイツ帝国のようになっています。

 

まあ、余談でしたがw

 

そもそも、国債を全て償還して、ゼロにする必要なんてありませんし、そんなことした反対に日本経済は壊滅してしまいます。

むしろ、現在、市場では国債が足りてない状態で、市中の銀行は国債金利に依存していますから、まず大量に売ることはありえません。

 

もう、そもそも起きることが無い状況を想定して、不安を煽るのは、個人の預貯金、企業の内部留保を増やすことに繋がり、景気も悪くなり、税収が減り、結局、財政出動を増やす結果となるので、マスメディアが言っていることは凄く矛盾しているとご理解ください。

 

日本人はもっと自国に自分に自信を持って、安心して生活して貰いたいと思うものです。